健診だけでは支えきれない今どきの健康課題

健康診断は、社員の健康状態を把握するうえで重要な役割を果たします。しかしそれだけでは、日々の不調や生活習慣の乱れに対処するには不十分です。

例えば、以下のような課題を見落としてしまう可能性があります。

• 慢性的な睡眠不足や運動不足
• 栄養バランスの偏り、外食依存
• メンタルの不調やストレスの蓄積
• 「健康に気を使いたいけど、忙しくて行動できない」という意識のギャップ

こうした課題に対して、企業が働きかけられることは想像以上に多くあります。

企業に求められているヘルスケア施策の形

今注目されているのは「予防」と「行動支援」に軸を置いた健康経営です。従業員が健康的な生活を続けられるよう、会社がきっかけや環境を整える取り組みが評価されています。

栄養に配慮した昼食補助や食生活支援、歩数計アプリと連動したインセンティブ制度、社員の声を活かしたストレスケアや、相談窓口の設置などは“会社が直接健康を管理する”のではなく、“社員が自らの生活を見直す後押しをする”というスタンスです。

健康施策は“エンゲージメント施策”でもある

健康経営は単なる「福利厚生の強化」にとどまりません。実際に健康支援施策を導入している企業では、以下のような効果が報告されています。

• 体調不良による欠勤や早退が減る
• 社員間の会話や交流が生まれ、職場の雰囲気がよくなる
• 「会社が自分たちを気にかけてくれている」と実感し、離職率が低下する

このように、健康経営は人材の定着・組織の活性化にも直結する“経営施策”と捉えるべきフェーズに入っています。

会社にとって導入しやすい3つのパターン

契約型（アウトソーシングしやすい）

• ストレスチェックやメンタルサポートを外部EAPで提供
• ヘルスケアアプリと連携して、健康記録・歩数管理を自動化
• 定額契約で運用負担が少なく、全国拠点にも対応しやすい

配送型（低コストで広く届けられる）

• 健康弁当のサブスクリプションサービス
• オフィス向けのヘルシースナックBOX・ナッツ・お茶の定期便
• 少人数からでも利用でき、福利厚生としての「見える効果」もある

設置型（環境改善として導入）

• オフィスに空気清浄機や加湿器、ブルーライト軽減照明などを設置
• 仮眠室やリラクゼーションスペースを設けて心身の回復を促す
• 初期投資型だが、運用負荷が非常に小さく長期的に活用可能

施策を“成果が見えるもの”にすることが鍵

導入しても「使われていない」「効果が不明」では継続が難しくなります。そのため、以下のような視点から施策を選ぶ企業が増えています。

• 利用率が明確に把握できる
• アンケートで従業員の反応が見える
• 欠勤率や離職率との関係をモニタリングできる

特に福利厚生予算を投じる場合「数字で評価できること」が社内稟議でも説得力を持ちます。

“健康意識の定着”がゴールではなく“行動変化”を後押しすること

福利厚生の目的は「健康について意識する社員を増やすこと」ではありません。重要なのは、実際に生活習慣が少しでも良い方向へ変わることです。

そのためには「始めるきっかけ」「続けたくなる仕掛け」「周囲との共有」がセットになった仕組みが効果的です。このような観点で、自社に合うサービスを絞り込むことが、導入成功への第一歩となります。

導入のしやすさ

いくら効果が期待できるサービスでも、導入までに多くの手続きや調整が必要であれば、現場の負担は大きくなります。

特に中小企業では「少人数でも始められる」「初期費用が抑えられる」など、スモールスタートが可能なことが重要です。

また、利用頻度や対象人数の変動に柔軟に対応できるかどうかも、長期運用を見据えた判断材料となります。

社員の生活にフィットするか

福利厚生として導入するからには「使いやすさ」や「生活へのなじみやすさ」も欠かせません。

例えば、気軽にアクセスできるチャット型の健康相談窓口や、アプリ連携型の歩数記録サービスなどは、社員側の心理的ハードルが低く、継続率も高まります。

サービス選定時には「これなら自分も使ってみたい」と社員が思えるかどうかを、実際の利用イメージと重ねて検討しましょう。

効果が目に見えること

社員の反応や行動が変わると、健康経営としての成果も見えやすくなります。

具体的には、社員同士の会話が増えたり、食生活や運動に関する社内アンケートで「意識が変わった」との回答が増加したりといった変化が見られます。

このような小さな変化が共有されることで、職場の雰囲気も前向きになり「導入してよかった」という満足度につながりやすい傾向があります。

社員の「喜び」は、行動の変化と効果の実感から生まれる

福利厚生としてのヘルスケア導入は、単に制度を整えること自体が目的ではありません。重要なのは、導入した施策によって社員の行動や意識が変化し、その結果として健康上のメリットや働きやすさの向上が実感されることです。

「導入しました」で終わるのではなく、社員が「使ってよかった」「体調がいいかも」と感じられるような、具体的な変化を促し、効果を「見える化」できる仕組みこそが、真の喜びにつながり、企業の信頼性やエンゲージメント向上にも貢献します。