休憩時間の使い方を見直してみる

例えば、昼休みや10分程度の小休憩に「体を動かす時間」を取り入れてみるだけでも、健康への意識は大きく変わります。

ストレッチ動画をモニターで流す、BGM代わりにラジオ体操を流すといった方法なら、準備もいりません。

社員が各自のペースで参加できるように「任意」「短時間」「自由参加」を原則にするのが続けやすさのポイントです。

歩くきっかけを仕掛けにする

「エレベーターを使わず階段を」などの呼びかけはありがちですが、張り紙だけでは効果が薄れがちです。そのため、ゲーム感覚で楽しみながら取り組める方法をおすすめします。

• スマホの歩数計アプリを活用して、社内で歩数ランキングを掲示
• 週に1回、最も歩いた人に小さなご褒美を用意
• チームごとの平均歩数を比べる「部署対抗ウォーキング週間」

上記のような工夫で、楽しく継続する雰囲気が生まれます。

視覚的な「健康のきっかけ」を設ける

オフィスの掲示板やデジタルサイネージに、健康に関する豆知識やちょっとしたコラムを表示するだけでも、社員の意識が変わっていきます。

「今日の水分摂取、足りていますか？」「5分休憩で目の疲れをリセット」など、やさしく投げかけるスタイルが効果的です。

一方的に注意喚起するのではなく、「自分から動きたくなる」雰囲気づくりが大切です。

無理なく始めることが長続きのコツ

健康経営を始めるときに最も大切なのは「いきなり完璧を目指さないこと」です。全てを仕組み化する前に「ちょっと試してみよう」「まずは1週間だけやってみよう」という軽いスタートが、社内にとっても受け入れられやすくなります。

最初の一歩は、小さくても構いません。大切なのは、社員の健康を“考えている”という姿勢を見せることです。

強制ではなく選べることが続けやすさにつながる

例えば、毎朝のラジオ体操やストレッチも、全員参加を義務づけてしまうと逆にストレスになることもあります。そのため、選べる自由を残しておくことが大切です。

• ストレッチ、ウォーキング、水分補給チェックなどから、自分に合ったメニューを選んでもらう
• 出社、リモートの両方でできる活動を組み合わせる
• 参加したいときに参加できる雰囲気を社内に広げる

こうした柔軟さが、長く続けられる仕組みづくりには欠かせません。

担当者が孤立しない運用体制

どんなに良い仕組みでも、担当者が一人で抱え込むと継続は難しくなります。だからこそ、制度設計の段階で「誰がどう関わるか」を明確にし、社員参加型の仕組みにすることが重要です。

• 月ごとに当番制で「健康推進係」を設けてみる
• 年齢や職種の違うメンバーで「健康推進チーム」をつくる
• 活動報告を社内で共有し、成果や気づきを可視化する

全員でつくる雰囲気があれば、担当者の負担も減り、組織としても活動に一体感が生まれます。

続ける理由を明確に伝える

そして何より大切なのは、健康経営を続ける理由を、会社から社員に丁寧に伝えることです。「従業員の健康を本気で考えている」「長く元気に働いてほしい」という想いを共有することで、活動の意味づけが社員の中に根づいていきます。

食環境を見直す

社員が自由に使える休憩スペースにウォーターサーバーやノンカフェインのお茶を設置するだけでも、体調管理のきっかけになります。

また「昼食の偏りが気になる」「コンビニ頼りになりがち」といった悩みに応える形で、健康的な弁当の注文補助や間食用のヘルシーおやつの配備を取り入れている企業もあります。どれも大きなコストをかけずに始められる工夫です。

“食”は会話のきっかけにもなる

食に関する福利厚生は「社員同士の会話」が自然と生まれやすくなり、職場の雰囲気改善にもつながります。

新しい野菜やレシピの話題が広がったり「それおいしかった？」といったやりとりが増えたりすることで、社内に柔らかい空気が生まれます。

「やさいのキラメキ」は気軽さと続けやすさが特長

株式会社サードライフが提供する「やさいのキラメキ」は、オフィスに新鮮な有機野菜を定期的にお届けするサービスです。

農薬や化学肥料に頼らず育てた野菜を、農家さんから直接仕入れており、旬の野菜に合わせたレシピの配信もしています。

この取り組みは、社員の健康意識を高めるだけでなく「会社が自分たちのことを考えてくれている」と感じてもらえるきっかけにもなります。

福利厚生の一環としての導入もスムーズ

「やさいのキラメキ」は、毎月1回から導入可能で、従業員の人数やオフィスの環境に応じて柔軟に対応できます。大規模な制度ではない分、始めやすく、福利厚生の枠組みの中に自然と組み込めるのが特長です。

食事の支援は、社員の健康と働くモチベーションの両方にアプローチできる、コストパフォーマンスの高い施策です。「何か始めたいけど、制度設計まではまだ……」という段階でも、まずは“食”からの支援を検討してみてはいかがでしょうか？